【日時】 2021年5月28日(金) 午後8時〜10時
【使用媒体】 Zoomミーティング
【指定図書】 アンデシュ・ハンセン『スマホ脳』
【推薦者】 小西 英行 (多摩大学 経済学部教授)
【参加要件】 指定図書を読破・読み込み中の方
【参加費】 無料
【申込先】 yoneda(アット)fmics.org 担当:米田 敬子
【申込締切】 2021年5月27日(木) ※定員15名

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就社から就職へ――。この言葉を一体、何度聞いたことだろう。1980年代前半、日経記者として企業取材を始めたころから、経営者たちは採用や労務管理の話をする度にそう言っていた。だが正直、日本企業には無理だと思っていた。
その後のバブル崩壊、リーマンショックなどを経て、企業が固定費削減に動く度に年功序列制の廃止、成果主義の導入が声高に叫ばれる。そして新型コロナ。今度はジョブ型雇用制度が現実味を帯びる。企業には新卒者全員に投資し、ゼネラリストを育てる余裕はもう、ない。無理だと思っていた方向へ企業が本当に変わり出している。
社会の二極化と並行して進む社員の二極化。七十歳雇用の義務化もにらみ、企業内で入社前から選別が進む。女性活用、外国人採用、シニア雇用と多様な人材を否応なく抱え込む企業は経営者も含めた専門職集団と化す。
大学も大学生もそれをどこまで分かっているのだろうか。
<企業が未来に向けてほしい人材と産学連携について>
ここ4年程、データサイエンス分野における産学連携による社会人教育に携わってきました。当初、大学は専門教育(数理統計、AI技術)を提供し、企業側はビジネス課題やデータを提供することでお互いの得意分野を共有することができ、うまく回るのではないかと考えてきました。しかし、結果は思うように進んでいません。なぜでしょうか。
現在の日本では、ビジネスの意思決定を任される人材は文系出身者が多いと言えます。その人たちにいきなり数理統計や微分積分を教え、さらにプログラミングまで教えるという大学教育のスタイルは、企業になじみませんでした。また、ビジネスドメインを知らない大学にとっては、いきなり企業課題やデータを提供されても扱いきれなかったのです。
そこで、この問題を解決する新たなやり方を検討し、試行し始めています。今回は新たな産学連携での人材教育に関して皆様と共有し、考えていきたいと思います。
「これからの「大学学生教員職員三輪車論」再考:実現に向けた取り組みを改めて考える」
2019年7月のFMICS例会では、「ネット時代の児童・生徒・学生を活き活き主役にする『学生教員職員三輪車論』の推進と学校経営」と題し、大学改革の鏡としてよく引き合いに出される日本企業と米国大学の鏡に「ひび」が入りつつある状況を紹介し、これからの新しい「大学学生教員職員三輪車論」のイメージを、仮説として参加の皆様にぶつけさせていただいた。
新しい三輪車論とは、前輪が学生であり続けることに変わりはないものの、後輪の一つが「学内役員・教職員(=学生のキャリア支援力)。学生に焦点を当てた中長期経営計画の策定・実行を通じた一体感の醸成が鍵となる。もう一つが、「学外家庭・企業・地域等」(=コミュニティ支援力)。大学には、継続的なコミュニケーションによりコアファンの醸成・維持拡大を図り、学内役員・教職員と同様の車輪サイズとなるよう関係の構築に努めていくことが期待される。
私は今でも新・三輪車論の有用性を信じているが、その後のコロナ禍を含む環境変化を踏まえ、新たな視点を加えて具体的な取り組みについて改めてご参加の皆様と一緒に考えてみたい。