2019年07月23日

本物に触れる

 先日、茶道部に所属するゼミ生たちが学外茶会をやるということで、某神社境内の茶室に行ってきた。彼らの影響で最近茶道に興味を持ち始め、さまざまな形で作動に触れる機会を多く作ってきた。そこで実感するのは、表題のごとく『本物に触れる』ことの重要性である。

 たとえば掛軸。素人から見ればミミズのはったような文字のような墨の羅列でしかないが、書いた人がどんな立場の人で、どういう文章を書いているのか? これを読み解くことができれば、この茶席で演出したい空間の意図の一端が見える。たとえば花入れに生けられた花。これを見れば忘れがちな季節の機微が見える。たとえば茶碗。どこの窯で焼かれたのか? 作家は誰か? 絵付けのバランス等はどうか? 言い出したらきりがないくらいのバリエーションがある。しかし、手に茶碗を包んだ時の触感、茶碗を通して伝わるお茶の熱、本物であればその造形はもちろんのこと、手にしたときにビンビン伝わるものがある。そして肝心のお茶。味や香りはもちろんのこと、点てたときの抹茶色の加減も大事な要素である。この辺りは空間に配置された道具というより、手前する人、半東さん、正客さん、次客さん、こうした人々の些細な心遣いによるところが大きい。

 その意味で、茶道とはトータルな意味での【空間芸術】なのだということが分かる。仮に道具立ての組み合わせを同一にしたとしても、そこに集う人々、その日の天候で完成される空間の印象はまるで違う。だからこそ、その一瞬一瞬の出会いを大事にしよう、一瞬が終わってもそこで気を抜かずに次の一瞬へ思いを馳せよう。「一期一会」と「余情残心」の境地は日常の中で感じることは極めて難しいが、茶席に参加すればその一端でも感じることができるはずだ。

 一期一会と余情残心の境地の一端を日常で感じることができるか? それを定期試験監督で実験してみようと思う。

(中村 勝之)

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産婦人科スマホで相談

 7月後半は大学の定期試験期間、梅雨から夏へ季節の変わり目でもあり、学生さんも体調管理が難しい時期。2019年7月18日(木)毎日新聞「くらしナビ医療・健康」では「産婦人科スマホで相談」(荒木涼子記者)が掲載、遠隔健康医療相談サービス「産婦人科オンライン」全国初の取組みとして新渡戸文化短期大学(東京都中野区)の学生にサービス提供開始を紹介していた。

 スマートフォンや電話を使って産婦人科医に相談する学生に向けた初めてのサービス。「内診は恥ずかしい」「妊娠したのかと誤解されたくない」など産婦人科医の診察を受けることに抵抗感のある学生が少なくない。生理痛一つを取っても子宮内膜症など隠れた病気が悪化するサインかもしれず、専門家は手遅れにならないよう早期の受診を訴えているとのこと。

 産婦人科医の重見大介医師は「『産婦人科は妊娠したら行くところ』というイメージがあるが、そんなことはありません」。と強調する。女性ホルモンの変動で、女性は体や精神に大きな影響を受ける。そこで、重見医師は無料通信アプリ「LINE」を通じた相談窓口『産婦人科オンライン』を開設。今年度から学校法人新渡戸文化学園が学校法人として初導入。「適切な情報がなく、世間の視線や偏見で受診が遅れ、症状が悪化したり、将来に悪影響が起きたりする前に受診につなげたい」と語る。

 オンライン相談では、月経に関するトラブルや相談、おなかや腰の痛みなどの一般的な対処法を伝え、受診が必要だと判断した場合は産婦人科の受診を勧める。運営するキッズ・パブリック社(東京都千代田区)と連携する自治体の住民や企業の社員が対象だったが、今年度から高校生・大学生向けにも拡大。ただし、遠隔医療相談サービスであり、医療行為ではないため、診断や薬の処方はしていないとのこと。

 同学園は、これまでも保健室担当の看護スタッフが女子学生の相談を受けてきた。提携を決めたことについて、平岩国泰理事長は「性にまつわることだと周囲の目を気にしがちだが、第三者の機関を介せば気軽に相談できるはず」と期待する。

 新サービスは、LINEのチャットや通話機能を使って、現役の産婦人科医に何度でも無料で約10分間相談できる。予約制で、相談内容は学園にも、学生の保護者にも明かされない。看護スタッフは「お金のない学生にとって、専門の医師に相談できるのはかなりありがたい」と話す。新渡戸文化学園と産婦人科オンラインは、提携を通じ「女性が主体的に健康管理をする初めの一歩をサポートできる場」の構築を目指すとしている。

(宮本 輝)

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2019年07月09日

「大局観」の寄せ鍋、ご堪能あれ!

 第35回FMICSシンポジウムに先立ち、私は以下メッセージを発信した。箇条書きにするとこんな感じである。
  • AI(人工知能)のキモは元データ収集のためのセンサーの精度と、演算のためのプログラミングにある。
  • 上の話を人に当てはめると、そのキモは五感を磨くことである。
  • 人の五感は(さまざまな原因で付着した)汚れを拭き取ることで復元でき、少し顔を上げるだけで膨大な情報が入ってくる。そこから大局観のきっかけが掴める。

 大局観という言葉はその字義は明快であっても曖昧な捉え方をしがちなゆえ、変な話、言葉遊びに終わってしまう恐れがある。人を突き動かそうと意図された言葉は実際の行動に変換することで初めてその意味内容が実感レベルで認知される。言葉を行動に結び付けること、そういう思いを込めて発信したのが上記メッセージであった。

 しかし、いざ始まってみると、私のわずかな思いなど瞬く間に吹き飛んでしまった。それぞれの立場で行動していることを語り、行動から集約したエッセンスを語り、刺激を受けた仲間たちがワチャワチャ語り合う。大局観はどこに消えた!? と思わんばかりの展開であった。あの会場の雰囲気、一言で表現すれば『寄せ鍋』に舌鼓を打っているかのようである。

 会場で出会った全員が同じ職場で勤めていたらどれだけドキドキ・ワクワクして仕事ができるんだろう…。そう思いながらも、別な考えも頭をもたげる。どんな環境でも、それが持続すると「アグレッシブに動く」人と「様子見」な人、「無関心」な人にその役割が分離していく。しかも、人の組み合わせ方でも大きく様子が変わる。アグレッシブに動く人から見れば他の人たちの動きが緩慢に映り、腹を立てることがあるかもしれない。「人の努力の『いいとこ取り』だけしやがって!」と感じるかもしれない。逆に、様子見な人から見れば、アグレッシブな人が暑苦しくて仕方ないかもしれない。集団で生活するわれわれにあって、環境に合わせて役割が自然に分化するのは特性上仕方ない。だが、そこに対する判断の違いによってトラブルが発生してしまうのかもしれない。

 とはいえ、かように厄介な存在を今後も続けていくしかないし、それがわれわれの使命でもある。そして、その中途中途で寄せ鍋を堪能する。これが生活の醍醐味なのかもしれない。

(中村 勝之)

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オープンイノベーションなぜ空回り

 今年も後半戦がスタート!日本経済新聞にて「オープンイノベーションなぜ空回り」(2019年6月30日渋谷編集委員)、政府の知的財産戦略本部で大企業がベンチャー企業と組んで革新に挑む「オープンイノベーション(OI)」が苦戦している現状を報告書にまとめたという記事があった。担当者、経営者、既存組織の意識に問題があり失敗するケースが多く、関係各者のマインドを企業が診断するリストも記し、意識転換を促している。

 OIは大企業が新市場を生み出すためにベンチャーに出資したり共同事業を行ったりする手法、米ゼネラル・エレクトリック(GE)が外の技術者と次世代機器を開発したり、韓国サムスン電子が社員と外部者の5〜6人でチームを編成して新製品を生み出したりするなどの成果を挙げた。日本でも2017年ごろから活発だが空回りが多いとの指摘あり。4月にはパナソニックや大和ハウス工業などが出資した家電ベンチャー、セブン・ドリーマーズ・ラボラトリーズ(東京・港)が経営破綻。パナソニックは18年にセブン・ドリーマーズに派遣する技術者を増やしていた。一方で管理部門には「そう簡単にうまくいかない」などと冷めた声もあったとされる。

 知財本部が6月下旬にまとめた報告書「ワタシから始めるオープンイノベーション」は、日本のOIの現状を分析し「日本においてもOIが重要との認識は向上し、具体的な取り組みもみられる」ものの、「社会にインパクトを与える実例が少ない」と指摘。日本のOIが振るわない背景として目的が不明確なままOIに着手しがちだと分析。@担当者は上司の指示や他社も成功など外的要因で取り組むA経営者は担当者任せB既存組織はOIに対して冷淡または反発―という意識が目立つとのこと。

 担当者は「なぜ私がOIをやるのか」という内的な動機が薄いまま「どのようにやるか」という方法論に走る。その結果、形を整えることにエネルギーを使い、大きな変革につながらない「エセOI」に陥る例が多く、「やらされ型」「目先の利益型」「ポエム型」「クローズ型」「インバウンド型」「マウンティング型」「供給者目線型」「八方美人型」に類型。

 報告書は「方法論よりまずは担当者、経営者、既存組織のマインドが重要」と指摘。企業がOIを進めようとする際に各関係者の意思や組織の風土をチェックする約200項目に及ぶ診断リストを提示。例えば担当者には「実現が困難でも大きな目的を達成したい」など約50の項目を設け、OIを進められる「とがった人」か情熱があるかなどを問う。経営者には担当者を支援し、自社事業と競合するような事業の開発を否定しないといった姿勢があるかを確認する。既存の事業部門や管理部門の意識も大きな壁となる。チェック項目では、事業部門に「チャレンジする個人の芽を育てる」風土があるか、人事部門に「既存事業と異なる評価軸を設ける」、知財部門に「自社の知財を開放し、新たな価値創造を円滑にする」などの意識があるかも問う。報告書のとりまとめに関わった渡部俊也・東大教授は「理想なのは、OI志向のマインドをもつ担当者と経営者がスキルや知識の高いチームを動かすこと。経営者は既存組織への配慮などで思い通りに動けない面もある」と話す。

 報告書の序「(1)宇宙人から、Who Are Youと問われたら」にいきなり面食らうが、おわりに「2119年とある大学の「産業史原論」ゼミの議論を覗いてみたら」とあり、診断リストと合わせて活用してみたい。

(宮本 輝)

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2019年06月05日

シンポジウムのテーマを考えるために

 時代の変化は、私たちが思う以上に大きなうねりとなっています。「MOOC革命で日本の大学は半数が消滅する」と言われていました。わが国のように、学校歴こそが命という発想は、世界的には非主流です。MOOCのプラットフオームに「ユダシティ」があります。これまでの就活戦略がドラスティックに変わることになります。学習履歴(学位歴)の次は、修了証や資格認定で対応する、ナノ・ディグリーを重視する方向に向かっていくのではないでしょうか。世界では当たり前のスタンダートが、わが国の大学を襲うことになります。

 VUCA(ブーカ):Volatility=不安定、Uncertainty=不確実、Complexity=複雑、Ambiguity=曖昧、は大学界にも吹き荒れることになります。近視眼的・表層的に時代を観て、爪先立ったアクションをすれば足元をすくわれます。社会の転換期を迎える中で、各大学・短期大学が社会との契約を根本から見直し、結び直すタイミングにきていると感じます。あたらしい時代は、学生には、AI時代を意識した、美意識のある「可愛がられる力」や「教わる力」を高める教育、「必要な情報を編集する情報編集力」やAIを活用するために必要となる「課題設定力」を求めます。リベラル・アーツ分野や観察力をいかに身につけるかを本気で考えて、カリキュラムを変えることができる大学・短期大学しか残らないのではないかと思います。

 この時代の要求は、私たち大学人にとっても、変わるための努力に他なりません。法改正や規制で大学淘汰の政策誘導も図られる中で、財界が求めるエリート以外を育成するほとんどの大学・短期大学で、この転換について真剣に戦略事項として叩いているのでしょうか。変わることに対して覚悟と勇気が今こそ必要です。大学人一人ひとりが大局観を持ち、原理原則を大切にして、周りに惑わされず信念を持って生き抜かねばなりません。大学が持てる全ての資源を束ねることなく、「私は頑張っています」をいくら束ねても、この時代の波を乗り切ることはできません。

 教員と職員の優位性を問うことがいかに馬鹿げていることか。「学生教員職員三輪車論」を肝に銘じます。打上げ花火的な派手なアクションではなく、学生が着実に活動してきたことを学生とともに整理するきめ細かいサポートを地道に積み上げていくことに注力します。学生の可能性を引き出す役割分担こそが求められているのです。

 らしくしてぶるべからず、「時代を少しでも動かすために、堂々と変わり続けること」を FMICS の今年のモットーにします。時代に先回り。皆さまには、この1年間がワクワクドキドキハッピー×ハッピーに充実したものになりますことをお祈りいたします。

(高橋 真義)

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入試で「死」を考える

 1990年に始まった「大学入試センター試験」は、2020年1月の実施を最後に廃止され、2021年1月からは「大学入学共通テスト」(新テスト)が実施される。取り上げられる機会も多くなる中、2019年5月31日(金)毎日新聞「滝野隆浩の掃苔記」より『入試で「死」を考える』という記事に目が留まった。

 滝野氏が昨夏に出版した「これからの『葬儀』の話をしよう」(毎日新聞出版)が今春の江戸川学園取手中・高等学校(茨城県取手市)の入試に使用、葬儀や墓、そして死生観の変容についての本である。例えば平成期、散骨や樹木葬まで墓の代わりに認められるようになった実情など5000文字以上ある。驚いたのはそのテーマ、最後はこんな設問。〈問10「散骨ブーム」が広まった経緯を100文字以内でまとめなさい。解答には「イエ(家)制度」「自然葬」「法」の3語を入れること〉。

 滝野氏は出題した先生に会いに行き、中高一貫校と聞いてまさかと思って確認したら、なんと中学入試、この問題文に小学6年生が取り組んだ。あっけにとられながら先生に入試や国語教育のことを聞いた。今の子たちは「友情」とか「夢」とかに関する出題をしても、ほぼ完璧に答える。だからあえて「簡単には答えられない」テーマにしたかった。そうすればその子自身の考えを引き出せるし、これから先もっと知りたいと思うかもしれない。さらに先生によると国語の教科書に載る「死」をテーマにした作品は、井上ひさしさんの「握手」くらいだとか。「ナイン」という短編集(講談社文庫)に収録、児童養護施設にいたことのある「わたし」が園長だったカナダ人の修道士との対話を思い出していくストーリー。戦争中のつらい話や「先生、死ぬのは怖くありませんか」と問う場面も。修道士は亡くなり、葬儀に参列した「わたし」の思いを問う問題がテストで出たら・・・滝野氏は「小学生の私はたぶん100文字どころか言葉にできなかったろう」。これまで続いてきた人の死にまつわる儀式やしきたりが今の時代に合わなくなってきた。みんな気づいてはいるけど、どうしたらいいのかわからない。そうしたことを文章を読んだ子供たちがいつかちょっとでも思い出してくれたら嬉しいと滝野氏は結ぶ。

 関連して2019年5月25日(土)毎日新聞「土記」にて青野由利専門編集委員による『人体をコンポストに』という記事を紹介したい。墓じまい、無縁墓、合葬墓、散骨、お墓のあり方の変化を示す言葉をよく見聞きする。そうした変化は日本に特有の問題かと思っていたら、あっと驚くニュースを欧米メディアが伝えていたと青野氏。米ワシントン州が全米で初めて「遺体をコンポスト(堆肥)にすること」を合法化し、知事が法律に署名、施行は来年5月。米国では通常、遺体を保存処理してひつぎに入れて埋葬するか、火葬にするかのいずれか。コンポスト化はそのどちらでもない第3の方法として登場。提唱者として紹介されているのは、シアトルで「リコンポーズ」という会社を設立したカトリーナ・スペードさん。自然のプロセスを利用して体を土に返すこと、短期間で微生物に分解してもらおうというアイデア。では日本だったら?青野氏がスペードさんにメールで尋ねると「日本の文化にもふさわしいのでは?もちろん、人々の感じ方次第だけど」。宗教や文化だけでなく、科学や環境の視点からもお墓を考える。そんなきっかけになるかもしれないと青野氏。今回「簡単には答えられない」テーマと向き合った小学生に未来の大学受験で再度同じテーマを問いたいと思った。

(宮本 輝)

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2019年05月09日

大学教育学会第41回大会@玉川大学へのお誘い

 来る6月1日(土)と2日(日)の2日間、東京都町田市の玉川大学を会場に、大学教育学会の第41回大会が開催されます。大学教育学会については昨年の小欄でも紹介しましたが、元々1979年12月に一般教育担当の教員や組織が中心となって一般教育学会として発足し、1997年6月に大学教育学会と改称して現在に至っています。こうした背景から教育学分野の研究者のみならず文系理系の様々な分野の大学教員が参加しており、また近年は学務系の業務に関わる職員の参加も増えてきています。

 2日間にわたる大会では、まず1日目の10:00〜12:30および13:30〜15:30に、学士課程教育、教育方法・教育改善、初年次教育、情報教育・数理教育、高大連携・高大接続、学生支援、キャリア教育、教職員能力開発、大学運営といったさまざまなテーマにかかわる115件もの自由研究発表が行われます。自由研究は1件あたり質疑を含めて20分の発表時間であり、午前の時間帯では12の会場に分かれて各々最大6件、午後の時間帯では10の会場で各々最大5件の発表が行われるため、最大で11件の発表を聞くことが可能です。ちなみに、私は午前と午後の時間帯とも司会者を務めるたるめ、聞ける発表は自ずと担当する会場のものに限られますが、通常の参加者は発表毎に会場を移動して関心のある発表を聞くことができます。

 自由研究発表の後は、学会の事業報告や会長・会場校挨拶があり、16:50〜18:10には国立情報学研究所の新井紀子教授による「AI時代の高大接続改革 − 読解力調査から見る今の高校生・大学生」をテーマとした基調講演があり、その後情報交換会が行われます。

 2日目の9:30〜12:00は、参加者同士がインタラクティブに議論する「ラウンドテーブル」の時間帯で18テーマのラウンドテーブルが予定されています。この中には私が企画者の1人として参画する『実務家教員を考える120分』というテーブルや、高橋さん米田さんなどFMICSおなじみのメンバーの企画による『学生の目を輝かせる大学教育の可能性XI − しっかりと「学べる」大学、学びを「生かせる」人材育成 −』というテーブルも含まれます。

 2日目の13:00〜16:00には、「どう変わる高校教育・どう変わる大学教育 − 高大接続改革における大学教育のあり方を問う」と題したシンポジウムが開催されて、全体のプログラムが終了します。

 非会員の方も含めて大会への参加申し込みは当日でも可能ですが、5/11(土)までにオンラインで事前申し込みをし、5/18(土)までに事前支払いすると、参加費や情報交換会費が割引になりますので、詳細はぜひWebサイトをご覧ください。

(出光 直樹)

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食にみるジョブズの思い〜「食」にも求めた創造性

 史上初の大型連休が終わり今週は令和の仕事始め・学び始め、連休中は授業実施のため出勤、会報『BIG EGG』の「AI入門講座」を読み返しながら、AIアレルギーを払拭する兆しとなりそうな記事(2019年3月26日(火)朝日新聞「ネット点描」尾形聡彦氏)を思い出した。尾形氏は2002〜2005年に米サンノゼ特派員としてシリコンバレーを取材、以後足かけ20年近い取材で見えてきたのは、技術革新を支える人々の意欲をアナログに刺激しようとする工夫だという。

 2003年頃のアップルの社食は石窯のあるイタリアンから職人が握る寿司まで地域一の有名店がずらり、しかも安いのに驚いたとのこと。一時は追放されていたスティーブ・ジョブズ氏が戻った際、社食の低水準さに怒り、「創造的な環境でしか、創造的な製品は生まれない」と高級路線に全面改装したのだという。

 一方、15年前のグーグルの社内は、食事は無料で簡単に済ませられ、若者が技術革新に邁進する環境が整っていた。先日、今は巨大になったグーグル本社を尾形氏が訪ねると、社食は世界的企業らしくしゃれていたが、ヘルシーな食事を無料ですぐに食べられるという基本コンセプトは以前と同じ、ホタテ入りの寿司の太巻きを手に若い技術者が熱心に議論していたとのこと。

 社食に込められた経営者のメッセージは、その後のIT業界での両者のプレゼンスに具現化されていったように感じるという。アップルは洗練され高級なiPhoneを生み出し、グーグルはエンジニアが寝る間を惜しんで開発した革新的技術によりネット業界を席巻していった。社食のアナログな改善は、やがて社の方向性の象徴となり、デジタル覇権を争う人材を育てた。日本でもタニタなど社食で有名な企業はあるが、「食」で経営者が強いメッセージを発している企業はどれだけあるだろう。「イノベーションを!」を社員にお題目を唱える前に、日本の経営者もジョブズのように胃袋から伝わる地道で深いメッセージで、15年先のネット覇権を目指してみてはどうだろうかと尾形氏は提言する。

 最後に兆しその2としてご紹介。「パンダ サル バナナ」。この3つの単語から近い関係の2つを選べ―こう聞かれたら、あなたはどの単語を選ぶだろうか。この質問を米国人と中国人の大学生を対象に行った心理学者の実験がある。多かったのは米国人では「パンダ サル」、中国人は「サル バナナ」だった。前者は動物という「分類」を、後者は「サルはバナナを食べる」という「関係」を重視した(ニスベット著『木を見る西洋人 森を見る東洋人』)。西洋人は分析的かつ論理的、東洋人は物事の具体的関係性を重視するとの説を裏付けるデータである(2019年5月8日(水)毎日新聞「余録」より抜粋)。あなたはどの単語を選ぶだろうか?

(宮本 輝)

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2019年04月02日

「大学入試英語成績提供システム」の課題 <後編>

<中編から>

 横浜市立大学では私が着任して以降、様々な入試の出願要件として英語資格を求めるように整備してきました。2006年度入試までは海外帰国生と外国人留学生の入試においてのみ一定水準以上の英語資格を求めていたものを、徐々にその適応範囲を広げていきました。

 2015年度入試以降は、センター試験を課す一般選抜と公募推薦入試以外の全ての入試区分において、最低でも英検準2級程度(他にTOEFL、TOEIC、GTEC、IELTSも可)の英語資格を求めるようになり、次の2020年度入試からは、最低でも英検2級やTOEIC(L&R)500などのスコアが無いと応募出来ないようになっています。ただしその対象となる資格は、「大学入試英語成績提供システム」の参加要件とは異なり、4技能の検定に限定されることはなく、また資格の受検日も大学受験年度の4月〜10月ではなく、大学入学前3年以内(現役高校生であれば高校入学以降)であれば良いと広めに設定しています。

 横浜市立大学において入試の出願要件に英語資格を設定するようになった背景には、2005年度以降のり全学必修英語科目において、「TOEFL」を単位認定・進級要件に設定した事があります。団体特別受験のTOEFL-ITP(PBTと同等)を学内で定期的に実施し、基本的に500のスコアに到達しないと必修英語科目の単位認定がされずに再履修となり、その単位修得が学部によって2年次または3年次の進級要件となるという厳しいルールです。

 英語資格の提出を求めるに際して、当初は級やスコアを不問として提出を義務づける事から始め、徐々にその水準を上げてきましたが、英検2級程度の資格を有していれば、単位修得要件のTOEFL-ITP500のスコアをスムーズに達成できる事や、英語以外の学習する力量も高い傾向にあることが見て取れます。また海外帰国生の入試になると、TOEFL-ITP500相当のより高いレベルの資格を要件としていますが、2技能のTOEIC(L&R)よりも、4技能のTOEFL-iTPやIELTSで高いスコアを持っている者の方が、日本語での論述試験のパフォーマンスも高い傾向が見られます。しかしマジョリティーである日本の高校出身者の場合は、受検料の高価な4技能試験でなくとも、TOEIC(L&R)などの比較的安価で受けやすい2技能の試験で充分なのです。

 この度、横浜市立大学も2021年度からの一般選抜においては「大学入試英語成績提供システム」を活用する基本方針を発表しましたが、それ以外の入試においては、新システムの資格と共に従前からの英語資格にも対応していく予定です。今回の高大接続改革において、負担の大きい4技能試験のみによって「大学入試英語成績提供システム」が制度化されてしまった事は、現場の人間として本当に残念でなりません。

(出光 直樹)

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大クリエーティブ力生かす人事

 FMICS BOOK PARTYがスタート、未だ参加できていないが指定図書は必ず購入している。『世界のエリートはなぜ「美意識」を鍛えるのか? 経営における「アート」と「サイエンス」』(山口周著)を読み返しながら、2018年7月10日(火)朝日新聞「波問風問」で編集員の多賀谷克彦氏の「マツダの挑戦」という記事を思い出した。

 インタビューした人の言葉で記憶に残る一言として、当時マツダのデザイン本部長だった前田育男さんの言葉「次の仕事は、彼らが公平な評価基準で昇格する仕組みをつくることです」を紹介。マツダは「魂動(こどう)」というデザイン哲学を掲げ、次々と格好いい自動車を出し、その取り組みを聞いていたときのことだった。前田さんが言う「彼ら」とは、デザイナー、粘土模型をつくるクレイモデラーらクリエーティブ人材。前田さんは「彼らの昇格試験はマネジメント力が求められる一般社員と同じ。彼らの才能は評価されにくい」と話していた。

 それから4年、評価基準は大きく変わり、幹部社員への昇格試験はマネジメント系とは異なる独自の基準が設けられた。感知力、創造力、表現力などのほか、情熱・志というのもあり、幹部社員の職位もマネジメント系と同様に4段階が設けられた。各段階の処遇も対等、幹部社員に昇格したクレイモデラーは敬意を表して「匠(たくみ)モデラー」とも呼ばれる。人事担当の高村勝彦さんは「彼らの頭上にあったガラスの天井が抜けた」という。

 職場の空気も変わり、かつては腕のいいモデラーほど独立したり他社へ移ったりしていたのが激減、いい人材が採用できるようになったという。また、モデラーはデザイナーが描いた絵を粘土を使い黙々と立体にするだけだったが、モデラーも一緒になって意見を言い合えるようになった。

 前田さんの後任、デザイン本部長の中牟田泰さんは「各人の強みを見いだし、伸ばすようにしている」と言う。平均的に仕事をこなす人材よりとがった人材を育てやすい環境になり、結果、人材が育ち、マツダ車は数々の世界的な賞を受けるようになった。影響は社内外に広がり、金型をつくる工程では粘土製のクレイモデルを忠実に再現しようと他にはない砥石を開発した。「じゃあ、経営のスペシャリストって何だ」と人材評価の議論はいい意味で逆流している。

 今ほどデザインとビジネスが結びつけられて語られることはなかっただろう。ただ、マツダのような人事・評価制度は聞いたことがない。デザイン重視といっても、製品の見た目を少し変えてみるだけでは成果はない。バブル崩壊後の家電のように、消費者ニーズとは縁遠い過剰な機能を求めたり、低価格路線を走ってきたりした経営では、クリエーティブ人材による改革は難しいだろう。マツダが次に挑戦するのは「日本の美」という。余計なものを徹底してそぎ落とす「引き算の美学」である。4月1日新年度スタート、「魂動(こどう)」スタート!

(宮本 輝)

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